入院補償か休業補償か

こんにちは、保険情報サービスの花田です。

今年も10月に入り、秋らしい天気になりましたね。

読書の秋、スポーツの秋というように、何かを新しく始めるには
ちょうどいい季節ではないでしょうか？
私も近所のウォーキングイベントに参加しようかと思っています。

先日、私が傷害保険をお預かりしているお客様に事故があり、
保険金の請求手続きをしている中で、やはり業種に合った補償の形が
必要だと実感したことがありました。

今回のメルマガは、『傷害保険の補償の形』についてお話したいと思います。

≪傷害保険の補償の形≫～～・～～・～～・～～・～～・～～・～～・～

傷害保険は、事故によりケガをしたときに保険金
(死亡、後遺障害、入院、手術、通院)が支払われます。

こちらはケガに備える一般的な保険ですが、ケガで入院や通院、
死亡した時の補償以外にも、『休業補償』があるのをご存知でしょうか？

この休業補償とは、ケガが原因で働けなくなった（就業不能）場合に、
その期間の損失を補償するものです。
（医師の指示による就業不能でないと補償の対象にならないのでご注意ください）

また、傷害保険はケガのみを対象とした保険なので、病気も補償（保障）の
対象にした医療保険よりも、保険料が割安なのが特徴の一つです。

主に法人が契約者となる、グループ傷害保険は労災の上乗せとして加入され、
業務中の事故によって入院したり、就業不能期間における損失分の補てんや、
死亡退職金・慰謝料などをカバーします。

また、労災がなく、更に業務と私生活の区別が難しい役員や事業主の方は、
24時間の補償にされる方が多いです。

≪入院補償と休業補償≫～～・～～・～～・～～・～～・～～・～

今日は運送業に従事するお客様の例を紹介したいと思います。

この会社の加入していた傷害保険は入院・通院の補償でしたが、
休業した場合に補償にするように見直しました。

理由としては主に体を使う業務の内容上、ちょっとしたケガでも業務に
支障をきたし、自宅療養となるケースも考えられるからです。

そして、しばらく経ったある日、事故が起きました。

従業員が荷物を運んでいる最中に階段から落下して肋骨を骨折。
病院へ行ったものの入院までは至らず、医師の指示のもと
自宅療養となりました。

入院はしなかったものの、無事、『休業補償の傷害保険』から保険金が
受け取れたのです。

もし、『入院・通院の傷害保険』だったら、入院しないと保険金は支払われません。

こういった事例を目の当たりにすると、業務内容や起こりうる事故などを予測し、
そのリスクに備える保険を比較検討した上で、ご判断いただくことが大事だと思いました。

≪業種に合せた補償の形が重要≫～～・～～・～～・～～・～～・～～・～～・

傷害保険の休業補償は入院しなくても、『医師の指示によって働けない期間』も
保険金が受け取れ、入院時も補償の対象となるメリットがあります。

しかし、休業を対象とした傷害保険は保険料が割高となるデメリットがあり、
補償日数も90日～365日ほどとなります。

また、入院・通院を対象とした傷害保険は、休業補償よりも保険料が
割安なのがメリットであり、保険会社によっては1,000日まで補償します。
入院が長期に及んだ場合は心強いでしょう。

出来れば『入院・通院』と『休業補償』の両方でリスクに備えると
より安心できるでしょう。

例えば、状況に応じてどちらか検討される場合は、

（1）役員や事務仕事を中心とする方であれば、ケガをしても仕事が出来る
　　　可能性が高いので、コストの安い入院・通院の傷害保険でリスクをカバー。
　　　特に従業員に高齢者の方がいる場合など、ケガで入院が長引く
　　　可能性もあるので加入しておくと安心でしょう。

（2）運送業や建築業など、肉体労働を中心とする方はケガで入院はしなくても、
　仕事が出来ないということがあるので、休業補償でカバーする方が
　良いでしょう。

業種や業務内容によって、ケガをする可能性や自宅療養などの就業不能状態で損害を受けるリスクは変わり、それに合せてカバーできる補償の形も変わります。

保険情報サービスでは、お客様の業種に合わせた傷害保険の相談を行っております。
気になることがございましたら、お気軽にご相談ください。

お問い合わせ→ https://ssl.alpha-mail.ne.jp/hoken-joho.co.jp/c_houjin.htm
（トータルコンサルティング部花田浩二）

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